PayPal
PayPalは圧倒的に安い決済手数料、安全なセキュリティ、開発に必要なAPIの提供など、日本のインフォマーケッターが取り組むのに十分な魅力にあふれている。
日本ユーザーの利便性向上を目的に、2007年3月よりサイト全体の日本語表示が開始、日本国内の電話問い合わせカスタマーサポートが新設された。
以下Wikipediaから引用
準備
・通販サイト側でPayPalに対応していればこれらの準備は不要、PayPalの決済ページでクレジットカード番号・個人情報などを入力するだけである（本物のPayPalのページか必ず確認すること）
アカウントを取得し、PayPal口座を開設する。
クレジットカード番号を登録する。
銀行口座からPayPal口座に入金する。（米国のみで利用できるサービス）
送金
送金先のメールアドレスを指定して、PayPal口座から送金を行う。口座の残高が不足している場合は、クレジットカードから引き落とされる。
Skype（3.2.0.53以降）からPayPal口座に送金することもできる。
入金
PayPal口座への入金は、米国の銀行口座が必要。ただし、他人の口座への振込には上記の送金の方法によりクレジットカードが使える。
引き出し
PayPal口座からの引き出しは、銀行口座への振込で行われる。日本の銀行口座にも引き出せる。引き出し手数料は、5万円以上は無料。5万円未満は250円。
口座の種類
以下の3種類の口座がある。
パーソナル - 個人の支払い向け
プレミア - 個人事業主向け
ビジネス - 法人向け
どの種類でも、無料で即座に口座が開設でき、口座維持手数料も無料。
プレミアとビジネスの違いは
名称が法人名かどうか
複数人のアクセスができるかどうか
の違いのみである。
パーソナルとプレミア／ビジネスの違いは、パーソナルの場合は、PayPal 間の振込手数料が無料なのに対して、プレミア／ビジネスは有料であり、また、PayPal でクレジットカードなどから、売上を立てる場合、パーソナルの方が決済手数料が高く、年5回までという制限がある。
決済手数料
Premier/Businessの決済手数料は以下の通りである。
米国から米ドル建て
$0.00 USD - $3,000.00 USD の場合、 3.9% + $0.30 USD
$3,000.01 USD - $10,000.00 USD の場合、 3.5% + $0.30 USD
$10,000.01 USD - $100,000.00 USD の場合、 3.2% + $0.30 USD
$100,000.00 USD 以上の場合、2.9% + $0.30 USD
日本から円建て
$0.00 USD - $3,000.00 USD の場合、3.9% + 40円
$3,000.01 USD - $10,000.00 USD の場合、3.4% + 40円
$10,000.01 USD - $100,000.00 USD の場合、3.2% + 40円
$100,000.00 USD 以上の場合、2.9% + 40円
ショップとの連動
ショップと連動させるためのAPIが公開されている。
ショッピングカードとの連動
非常に多くのショッピングカードがPayPalと連動できるようになっている。
購入ボタン
商品の種類が1種類しかなく、購入のためのリンクボタンをPayPalから作成することが出来る。
SOAP
ショップと高度な連携が必要な場合は、SOAPを使い、PayPalと通信することができる。
PayPal偽装スパム（唯一注意が必要）
PayPalからのメールを偽装したスパム（いわゆるフィッシング詐欺を目的としたもの）がある。セキュリティ上問題があるからすぐにログインして対応しろなどという内容の英文スパムである。うっかり信じてログインし、個人情報やカード番号を詐取されないよう注意が必要である。メールアドレスやサイトのドメイン名に"paypal"の文字が含まれるため紛らわしい。
カテゴリー：電子マネー
気になる言葉ショップ 電子マネー
管理人は、「外為どっとコム」 オンライン口座開設
いま、電子マネーがかなり熱いようで、今後の動向が気になるところです。
ドコモと三井住友カード
三井住友カード株式会社さらに、ドコモはJR東日本とも提携するかもしれないそうです。
ＪＣＢ（クイックペイ）
JCBは、1月26日より、以下２種類のカードを「QUICPay」一体型のカードとして発券を開始します。「QUICPay」は、お店のQUICPay端末にカードや携帯電話をかざすだけでお支払いができてしまう、 とっても便利な機能で、約1秒で支払いが完了します。オリコカード（ペイパス)
オリコカードは、マスターカードが北米で実用化した非接触ICキーホルダーの仕組みを使ったペイパスを秋頃の実用化を目指しているようです。参考文献：
カテゴリー：電子マネー
ＥｄｙやＳｕｉｃａなど４陣営、決済端末を共通化へ
携帯電話やカードを端末にかざすだけで少額の代金支払いができる小口決済サービスの４陣営は２６日、現在は規格が異なる読み取り端末を来春にも共通化することで合意した。 ２７日に発表する。４陣営の会員延べ約４０００万人が使えることになり、携帯・カードの小口決済サービスの普及に弾みがつきそうだ。 規格を共通化するのは、ソニーを軸としたビットワレットの「Ｅｄｙ（エディ）」（会員数２１００万人、加盟店４万３０００店）、ＪＲ東日本が運営する「Ｓｕｉｃａ（スイカ）」（同１７５０万人、８３００店）、ＮＴＴドコモの「ｉＤ（アイディ）」（同７５万人、５万店）、ジェーシービー（ＪＣＢ）やトヨタファイナンスなどが手がける「ＱＵＩＣＰａｙ（クイックペイ）」（同７万人、１万店）。ＪＲ東とＮＴＴドコモが読み取り端末を共同開発、その後、他の２規格も使えるようにする計画だ。 （読売新聞） - 9月27日3時10分更新
カテゴリー：電子マネー
プライバシーポリシー
当サイトは、サイト内の広告利用状況の集計のために、クッキー、ウェブ・ビーコンといった汎用技術を用いています。
取得したホスト情報などは広告利用状況の集計にのみ利用することをお約束いたします。
Powered by
